○ 2012年2月4日(土)−5月27日(日)
○ 森美術館 >>>
「イ・ブルは1990年代以降、韓国を代表する現代アーティストとして国際的に活躍をしてきました。彼女の作品は、世界の終わりを描いた映画に登場する、機械と人間が融合したようなサイボーグ、スペース・カプセルのようなカラオケ・ポッド、あるいはキラキラと輝きながらも崩壊しそうな建築・都市模型など、多様な素材や技法を駆使した立体が中心です。軍事政権から民主化へと移行した韓国で作家活動を続けてきたイ・ブルは、20年以上にわたって、究極の身体や理想の社会など、捉えようとしても特定の形にできない『何か』を追い求めて来たとも言えるでしょう。本展ではその代表作を『つかの間の存在』、『人間を越えて』、『ユートピアと幻想風景』、『私からあなたへ、私たちだけに』という4セクションで紹介しつつ、イ・ブルの制作現場を想わせる『スタジオ』セクションでその発想の根源でもあるドローイングや模型を展示します。サブタイトルの『私からあなたへ、私たちだけに』は、イ・ブルが追究してきた『何か』をみなさん一人一人とのパーソナルな関係のなかに見出そうとする彼女からのメッセージでもあります。展覧会の空間でそのメッセージを是非、体感してみてください。」
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2012年04月22日
「女性の視点で放射能を考える」学習会
○テーマ:チェルノブイリとフクシマー女性の視点で放射能を考える
○日時:4月26日(木)午後6時〜8時
(チェルノブイリ事故発生の日)
○場所:参議院議員会館地下1階 B103号室
○講師:金子恵美さん(参議院議員)
吉田由布子さん
(「チェルノブイリ被害調査・救援」女性ネットワーク)
○参加費(資料代):500円(会員でないかた)
○主催:北京JAC(世界女性会議ロビイングネットワーク)
先ごろ逝去された綿貫礼子さんとともに25年間にわたって、女性の視点でチェルノブイリの調査研究を続けてこられた吉田由布子さんから調査報告、特に女性のリプロダクティブ・ヘルスから見えてくる放射能の影響をうかがいます。
また、福島出身の国会議員として、原発、放射能汚染の被災者の方々とともに苦悩し、問題に直面しつつ、議員として、なすべき課題に取り組んでおられる参議院議員金子恵美さんからフクシマの現状についてお話しいただきます。
申し込み:前日までに担当者 nikoniko@ric.hi-ho.ne.jpへ、お名前、所属を書いてお申込みください。
申込まれた方は当日、17時半から18時の間に参議院議員会館で入館証をお渡しします。
〜〜〜〜〜
●参考文献:綿貫礼子編、吉田由布子他
『放射能汚染が未来世代に及ぼすもの−「科学」を問い、
脱原発の思想を紡ぐ」新評論 3月刊 1,800円+税
2012年02月24日
社会政策関連学会協議会シンポジウム「3.11から1年−社会政策がアプローチする復興−」
日時:2012年2月25日(土)
午後1時10分開場 シンポジウムは午後1時30分より4時30分まで
会場:明治大学駿河台キャンパス リバティータワー2階 1021教室 >>>
東日本大震災の発生から1年がたとうとする現在、被災地の復興は、計画策定から実施の段階に移りつつあるといわれる。そのなかで目立つのはさまざまな偏りである。巨額の復興予算を受けて土木・建設業などでは人手と資材が不足するいっぽう、一般事務や水産加工などの求人は低迷している。被災地では居住の確保がままならないまま厳冬を迎え、施設の損壊や看護師・薬剤師などの移出により、医療・福祉分野の回復が遅れている。
持続可能な地域社会を再生していくうえでは、高齢者、子ども、ひとり親世帯などの生活保障が不可欠である。望ましい経済・社会のありかたはどのようなものか、そのためにどのような政策が必要なのか。
社会政策に関連する諸学協会のメンバーのなかでも、被災地にくりかえし入り、被災地支援に資する調査・実践を重ねてきた研究者から、就業支援、居住保障、子どもや母子の福祉に焦点をあてる報告を受け、現地からのアピールも含めて、情報と知恵の共有に努める。
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午後1時10分開場 シンポジウムは午後1時30分より4時30分まで
会場:明治大学駿河台キャンパス リバティータワー2階 1021教室 >>>
東日本大震災の発生から1年がたとうとする現在、被災地の復興は、計画策定から実施の段階に移りつつあるといわれる。そのなかで目立つのはさまざまな偏りである。巨額の復興予算を受けて土木・建設業などでは人手と資材が不足するいっぽう、一般事務や水産加工などの求人は低迷している。被災地では居住の確保がままならないまま厳冬を迎え、施設の損壊や看護師・薬剤師などの移出により、医療・福祉分野の回復が遅れている。
持続可能な地域社会を再生していくうえでは、高齢者、子ども、ひとり親世帯などの生活保障が不可欠である。望ましい経済・社会のありかたはどのようなものか、そのためにどのような政策が必要なのか。
社会政策に関連する諸学協会のメンバーのなかでも、被災地にくりかえし入り、被災地支援に資する調査・実践を重ねてきた研究者から、就業支援、居住保障、子どもや母子の福祉に焦点をあてる報告を受け、現地からのアピールも含めて、情報と知恵の共有に努める。
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